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広義の知識がなんらかの意味で社会的に条件づけられることを認め、知識と社会との相互関係を研究しようとする社会学の一部門。

このような発想は古くから存在するが、学問的に整備された形で確立され主張されたのは、第一次世界大戦後のドイツであり、その代表者はＭ・シェラーとマンハイムであった。

シェラーは、精神と衝動という二元論的な人間学にたって、「理念的因子と実在的因子の共働作用の秩序の法則を求める学問」としての「文化社会学」を構想した。

シェラーがとくに注目したのは、その文化のうちでも、宗教、形而上学、実証科学という3種の知識であった。

彼は一方でコントの「三状態の法則」を批判して、これら3種の知識を継起的なものではなく、同時共在的なものと考え、他方でマルクスの「上部構造―下部構造論」に反対して精神的価値の自律性を確保しようとした。

そこには、自然支配と労働技術の知としての実証科学は教養の知としての形而上学に、それはさらに救済の知としての宗教に奉仕すべきだという価値観が働いている。

しかし彼が実践的目標としたのはこれら3種の知識のバランスと協調であった。

これに対してマンハイムは、マルクスのイデオロギー論からあらゆる知識の「存在拘束性」というテーゼを引き出し、その自己適用を迫ることでマルクス主義の絶対化を避けようとする。

他方、その帰結としての相対主義の危険に対しては、それぞれの立場の視座制約性を見渡すことのできる「相関主義」Relationismusの優位を主張し、その担い手を「自由に浮動する知識層」に求めた。

このような存在拘束性の普遍的適用によってイデオロギー論が知識社会学になるという主張には、とくにマルクス主義の側から多くの批判がなされたが、マンハイムの考えがその後の知識社会学の展開に基本的インパクトを与えたことは疑いえない。

update:2010年02月25日